Plug in Useful、ユーザー3.7万のShopifyアプリ群がSureSwiftへ。「SEOの人」が作ったアプリ事業

(本文中のドル金額の円換算は1ドル150円の目安)

何が起きたか

Plug in Usefulは、ソフトウェアエンジニアのDaniel Sim氏が2011年に立ち上げたShopifyアプリのポートフォリオ。SEO監査の「Plug in SEO」、JavaScript・CSS・画像を圧縮して表示速度を改善する「Plug in Speed」を柱に、ストアの検索流入と表示品質を改善するアプリ群で合計37,000店舗のユーザーとインストール累計数十万件を獲得し、2020年1月、SaaS買収を専業とするSureSwift Capitalへ**7桁ドル(億円台)**で売却された。売却時点のチームは8名。外部調達なしのブートストラップで、年間成長率は毎年50%超を維持していたと出典のThey Got Acquired(TGA)は伝えている。

この事例の読みどころは二つある。ひとつは、SEOの専門家が自分の専門知識をアプリという形に載せ替えた創業の型。もうひとつは、売り手本人が「紙の上では良い判断に見えなかった」と認める売却を、それでも実行した意思決定の中身だ。数字だけ見れば売らない方が得だった事業が、なぜ売られたのか。そこに個人事業の出口の本質が詰まっている。

9年間のタイムライン

「自分の専門×ストアの文脈」という作り方

Sim氏の出自はSEOの専門家だ。ECストアのSEO改善という自分が熟知する業務を、Shopifyアプリという配布形態に載せた——TopicRankerのSEOコンサル、Podcast CloutのPR業者と同じ「専門家のツール化」を、アプリストアの集客力と組み合わせた形である。

専門領域の知識は、アプリの機能設計だけでなく「ストア内でどう見つけられるか」にも効く。SEOの専門家がアプリストア検索(ASO)に強いのは当然で、専門性と流通チャネルの相性まで含めた設計になっている。実際、Plug in SEOの後にPlug in Speedを追加した拡張の方向も、「ストアの検索評価を上げる」という同一テーマの中での横展開であり、既存ユーザー基盤にそのまま売れる隣接商品だった。単発アプリの当たり外れに賭けるのではなく、一つの専門を複数のアプリに分解していく進め方が、9年で37,000店舗という積み上げにつながっている。

売らない方が得だった、という計算

TGAの記事で最も生々しいのは、Sim氏自身が売却を「紙の上では良い判断に見えなかった」と振り返っている点だ。根拠は単純な算数である。この規模のSaaSの評価額はSDE(売主裁量利益)の3〜5倍が相場で、同社の評価はその中でも高い水準にあった。それでも本人の言葉を借りれば「成長していたのだから、あと2〜3年持っているだけで(売却額より)多くを稼げた」。加えて弁護士費用や税金、売却プロセスに費やす時間というコストが確実に発生する一方、成約の保証はどこにもない。合理的に積み上げれば「売らない」が答えになる。

それでもSim氏は「腹の底では、潮時だと感じていた」と記す。判断の根拠は財務の外側にある。2019年、同氏はバーンアウトに陥り、創業者の事情に通じた臨床心理士の支援を受けた。その過程を本人は「彼女は『私』を事業からほどく手助けをしてくれた」と表現している。9年間伸ばし続けた事業と自分自身の同一化を解体する作業が、売却の前段に置かれているのだ。個人・少人数の事業では、売却タイミングを決めるのは割引率ではなく創業者の体力と心理だ。本サイトが扱ってきた複数の売却事例に透けて見えるパターンが、この件では本人の言葉で裏付けられている。

一度目の交渉は流れた

売却プロセスも一直線ではなかった。魅力的な話に飛びつくことはせず、買い手候補の検証に時間をかけた結果、売却活動自体がほぼ専従の仕事になったという。最初に現れた有望な買い手候補とは取引条件に「重大な問題」が残り、相手方がその解消に応じなかったため、Sim氏の側から交渉を降りている。

一方で成立したSureSwiftとの取引は「彼らは耳を傾け、一緒に取り組み、全員にとって機能する取引をクローズした」と表現しており、降りる交渉と作りにいく交渉を使い分けた格好だ。バーンアウト下の売却交渉は、売り手が「早く楽になりたい」心理から足元を見られやすい局面でもある。一度目に条件で降りた事実は、少なくともこの売却が投げ売りではなかったことを示している。

買い手SureSwiftという「常設の出口」

SureSwift Capitalは2015年設立、これまでに40件超の買収を重ねてきた小〜中規模SaaSの専業買い手で、SNS予約投稿のMeetEdgarやオンライン講師向けフィードバックツールのFeedback Pandaも傘下に収めている。saas.groupと並ぶこの規模帯の常連買い手であり、彼らの存在は、個人開発者に「作る→育てる→専業運用者に渡す」という分業を可能にしている。

37,000ユーザーという数字は、Shopifyアプリの無料プラン込みの規模としては中堅だが、複数アプリ+専門性の裏付け+安定した成長が揃えば、常連買い手の買収基準に届く。Jexo・Order Tagger・本件と並べると、エコシステム内の「複数アプリ持ち」は単品開発者より一段高い出口に到達していることが見えてくる。

売却後——1年半の空白とその先

売却後、Sim氏は約1年半の休養を取った。この間にも資金調達済みスタートアップの共同創業者としての誘いや、投資家からの出資提案が複数あったというから、エコシステム内での評判自体が資産になっている。復帰先はデータ保護SaaSのRewindで、共同創業者兼CEOのMike Potter氏の誘いを受け、Shopify事業の拡大を担うGMに就いた。興味深いのは、その決断に際して本人が「起業家という自己認識のせいで、就職することへの偏見がまだ残っていた」と明かしている点だ。それでも製品とチームへの長年の評価から入社を決め、いまは「適切な上司がいれば、どの仕事でも起業家精神で動ける」と述べつつ、再創業の可能性も否定していない。Shopifyエコシステムという専門は、事業を売った後も本人のキャリア資産として残り続けている。

再現の条件

この事例から一般化できるのは、①既に持っている専門業務(ここではSEO)をアプリという配布形態に載せ替える構図、②Shopifyアプリストアという流通が個人開発者にも同条件で開かれていること、③一つの専門をテーマにした複数アプリ化が単品より高い出口につながること、の三つだ。Shopifyアプリは日本からも同じ土俵で出せるため、流通面の再現性は高い。

一方で前提が異なる部分もある。売却額の水準はSDEの3〜5倍という英語圏スモールSaaSの相場と、SureSwiftのような常設買い手の存在に支えられており、日本国内の同規模SaaSに同じ相場が立つとは限らない。また本件は2011年開始、つまりShopifyアプリストアがまだ空いていた時期からの9年分の複利であり、現在の競争密度で同じ速度が出るかは別問題である。バーンアウトという売却理由も含め、「9年走り続けられるか」自体が再現条件に含まれる点は割り引いて読む必要がある。

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• Usersnap — saas.groupという同型の常設買い手
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