GoRails、月額$19の学習動画を7年積み上げて一人でMRR $60,000。最初の跳ねはHacker News経由の1日600登録だった

オンライン講座の事業というと、大型ローンチで初週に数千万円を集める話が目立つ。GoRailsはその逆側にいる。Ruby on Railsの使い方を画面録画で淡々と解説する学習サイトで、創業者のChris Oliver氏はFailoryのインタビュー(2021年11月)で「GoRailsはMRR $60,000で、一人ビジネスとしては非常に良い数字だ」と語っている。到達までに7年かかった。

同氏はインタビュー時点で32歳、拠点は米ミズーリ州セントルイス。それ以前はスタートアップ向けのフルタイムのコンサルタントとして働いていた。GoRails.comというドメインは、もともと自分のRailsのメモを公開する場として買ったものだった。そこにトラフィックが付き始めていることに気づき、「まだ誰も知らない自分がゼロから商品を作る」のではなく「すでに持っている読者に売る」という順序を選んだ、というのが本人の説明だ。

この選択は結果を左右した。彼は2014年1月1日にコンサルを辞めて専業になっているが、貯金で食いつなげる期間はおよそ9か月しかなかった。読者ゼロから始めていたら、その9か月では届かなかった可能性が高い。

数字と時系列

Failoryの分類では同社の月商レンジは$25K〜$100Kに置かれている。MRR $60,000はその帯の中央付近にあたる。

なぜ「無料を毎週出す」が効いたのか

彼が最初にやったのは、コンサル経験を教材化して有料で売ることだった。これは動かなかった。理由を本人は一言で片づけている。「誰も自分が何者か知らなかった」。

そこで方針を変え、新しい動画は毎回まず無料で公開するようにした。狙いは売上ではなく信頼の蓄積である。ここに構造的な意味がある。開発者向け教材の購入判断は「この人の説明が自分に合うか」という属人的な相性でほぼ決まる。相性は説明文では伝わらず、実際の解説を見せるしかない。無料公開はマーケティング費用ではなく、商品の試着室として機能した。

そしてその試着室があったからこそ、Hacker Newsの1日が効いた。投稿したのは本人ではなく第三者だ。流入した開発者が見たのは「有料講座の宣伝ページ」ではなく「無料で見られる解説動画」で、だからこそ600件を超えるメール登録に変換された。ここで手に入れたリストが、その後「事業のかなり重要な部分」(本人談)になるニュースレターの土台になっている。

バズを事業に変換できるかどうかは、バズが来た瞬間に何が置いてあるかで決まる。GoRailsの場合、置いてあったのは無料動画とメール登録欄だった。この「先に無料の在庫を積んでおく」構図は、8本の失敗を経て3本が当たった有料講座の事例とも重なる。当たりを引くまでの在庫が事業の耐久力になる。

効率が悪かったもの——3プロダクトの内訳

Oliver氏はGoRails以外に2つのプロダクトを持っている。この2つの評価が正反対なのが、この事例の一番実務的な部分だ。

• Hatchbox.io(Rails向けホスティング):サポートの負荷が非常に高く、労力に対する見返りが小さい
• JumpstartRails.com(SaaS開発の雛形):かけた労力に対する見返りが最も大きい

同じ「Rails開発者に売る」商品でも、インフラを預かるホスティングは障害対応と個別サポートが青天井に発生する。一方、雛形コードは作った時点で複製費用がほぼゼロになり、サポート範囲も限定できる。一人運営の事業では、粗利より先に「自分の時間をどれだけ食うか」で商品を評価しないと、売上が伸びるほど手が止まる。

そして本人が挙げる最大の後悔は「もっと早く人を雇うべきだった」ことと、「2年間自分に給料を払わなかった」ことだ。後者について彼は「非常につらく、これから起業する人を萎えさせる」という趣旨の言い方をしている。無給で耐える期間の長さは、しばしば美談として語られるが、当人は美談として扱っていない。

7年の助走と、毎年バージョンが上がるRailsという題材

月額が続いた理由のひとつは、Ruby on Railsという題材の性質にある。フレームワークは毎年バージョンが上がり、既存の解説が陳腐化する。これは新規制作の負担であると同時に、「一度買って終わり」ではなく月額を払い続ける理由を生む。買い切り型の教材が同じ月額を維持するのは難しい。日本語圏でもUdemyに9講座を出した事例のように買い切り中心の設計は珍しくないが、継続課金に載せられるかは題材の更新頻度に左右される。

もうひとつは時間だ。7年という助走はほとんどの人が持てない。しかも最初の2年は無給である。この事例が示しているのは「積み上げれば必ずMRR $60,000になる」ということではなく、「積み上げが効くタイプの事業なら、途中で無理に加速させる必要はない」ということに近い。Hacker Newsの600登録は狙って起こしたものではなく、毎週動画を出し続けた結果として第三者が投稿したものだった。

数字の根拠は2021年11月時点の取材であり、それ以降のMRRは公表されていない。現在の公式料金ページから読み取れるのは、個人プラン月$19、収録650本超、Discordコミュニティ6,000人超という規模感までである。仮に当時も月$19だったと置けば契約数は3,000前後という桁になるが、取材時点の価格は公表されていないため、これはあくまで概算の目安として扱うべき数字だ。